新型コロナウイルスがアパレル・化粧品市場に与える影響

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「動かない営業はいらない」を提唱した遠藤功氏が会長を務めるコンサルティング会社ローランド・ベルガー

今回の新型コロナウイルスがアパレル・化粧品市場に与える影響と採るべきアクションを発表しました。

発表されたシナリオはABCの3つ。

A:6月に終息し、夏は消費が一時的に活性化するシナリオ

B:8月に終息し、秋は消費が一時的に活発となるシナリオ

C:10月に一旦終息するも、消費は年末まで冷え込みそのまま不況となるシナリオ

アパレルのケース(%は2019年対比)

シナリオA:85%~90%

シナリオB:76%~81%

シナリオC:66%~71%

スキンケアのケース(%は2019年対比)

シナリオA:88%~93%

シナリオB:82%~87%

シナリオC:74%~79%

メーキャップのケース(%は2019年対比)

シナリオA:84%~89%

シナリオB:76%~80%

シナリオC:67%~72%

スキンケア市場への影響がもっとも軽微で、アパレル・メーキャップ市場の影響が60%代まで縮小してしまう見込みです。スキンケアなど不景気になっても一定の需要があるものの、アパレルやメーキャップといった着飾る消費財は買い控えが起こると予想しています。

これが何を意味しているかというと、美容室で例えるならこうです。

カットや白髪染めの需要はなくならないものの、カラーやパーマに関しては需要が縮小する可能性がある。

カット専門店やカラー専門店にとっては追い風ですが、「イルミナカラー」といった高級カラー材や「バレイヤージュカラー」といった高い技術力を有するカラーなどの需要は一時的に縮小する可能性を示唆しています。

いつ終息するか、誰にもわかりませんが、業界地図が大きく塗り替わることだけはまちがいありません。その時、私たちは何をするのか?その真価が試されていると感じます。

新型コロナウイルスがアパレル・化粧品市場に与える影響

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