米アマゾンが恐れるD2C

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ネット通販市場は、世界ではアマゾン一人勝ち状態ですが、日本ではアマゾン派と楽天派で分かれています。アメリカでも、当然アマゾンの独走状態と思いきや、意外にもアメリカ市場では安泰ともいえない厳しい見通しに直面しているそうです。

自社企画で製造した商品を自社サイトで販売するマーケティング手法のひとつ、「D2C（ダイレクト・ツー・コンシューマー）」。直接販売することで中間マージンを抑えることは従来の直販と同じですが、最大の特徴は、「インスタグラム」や「スナップチャット」などSNSを通じて消費者と交流しながら一緒にブランドを作り上げていることです。消費者の声を開発に生かすとともに、消費者もブランドを一緒に作り上げてきたという意識を持つことができるため、ロイヤリティが上がります。

「ネット通販のうち4割は最大手アマゾン・ドット・コムが占めるが、残りはD2Cなど新興企業が取り合う場だ」*とアメリカ市場でその存在感はじわりと増してきています。

D2Cが得意とするのは、スマホやパソコンなどデジタルで消費活動を行う「ミレニアル世代」。SNSを駆使して顧客を取り込みながら、急成長するD2Cはいまや既存の企業を脅かす存在になりつつあります。一方で、D2Cの課題はブランド力の維持。「最近は販促の場をネットから実店舗へと広げる例も出始めている。」*とのことで、こうしたD2C企業と美容室の親和性は意外と高いかもしれません。

引用：2019年10月25日付日本経済新聞